USBマスクリフレッシャーポータブル サンコー

マスク不足が一向に改善されない中、家に備蓄しているマスクのストックは日に日に減っていきます。

苦肉の策ですが、使い捨てマスクでも再利用するしかありません。

そこで、一度使ったマスクを約30分で乾燥させ、新品のようなパリっとした感触でマスクを再利用できる『USBマスクリフレッシャーポータブル』がその価値を発揮します!



主な機能は、『USBマスクリフレッシャーポータブル』に付属のUSBケーブルに繋いで、使用済みのマスクを入れてチャックを閉めるだけ。

内蔵されている最大70℃にもなる強力ヒーターで、約30分間マスクをしっかり乾燥させてくれます!

カビなどの細菌は50℃以上の熱で死滅すると言われている為、本体の乾燥効果で、衛生的にマスクの再利用が可能になります。

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1度に2枚のマスクを乾燥させることができます。

本体サイズは、幅22.0cm×奥行12.0cm×高さ2.0cm、重さは約120g。USBケーブルが付属し、本体カラーはブルーとブラックの2色です。価格は3,480円(税込)。

『USBマスクリフレッシャーポータブル』は、サンコーレアモノショップより発売され、好評につき売り切れとなりました。

現在は、予約販売を受付中です。今回の予約分は、5月中旬にお届け予定となっています。

市場のマスク不足に一石を投じる『USBマスクリフレッシャーポータブル』、おススメの一品です。






マスク いつまで品薄 原因

新型コロナウイルスの感染者は依然上昇傾向にある日本。

日本で新型コロナウイルス感染者が初めて出たのは1月下旬。それ以来、日本でのマスク需要は爆発的に上昇し、市場ではマスクが入手困難な状況が続いています。

感染防止対策グッズとして効果を期待されるマスクの品薄状態が続く原因は、一体何なんのでしょうか?

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新型コロナウイルスの感染が報告される以前の2018年を例とすると、平常時、日本市場には約55億枚(月平均約4億5千万枚)程のマスクが供給されていました。

55億枚のうち、国内生産が20%、輸入が80%。そして、輸入マスクの90%弱は、中国からの輸入に依存していました。

つまり、平常時でも、国内生産のマスクは年間約11億枚程度だったことになります。

中国の武漢から新型コロナウイルスの感染爆発が報道されたのが1月下旬。そこから、中国全土でマスク需要が急激に高まり、本来輸出用に生産されたマスクは、一気に中国国内消費に転用されることとなりました。その影響で、日本への輸出は下降し始めたのです。

そこへ、1月下旬に日本で最初の新型コロナウイルス感染者が出て、マスクは瞬く間に買占めの対象となってしまいます。

人口約1億2,500万人が、1日1つずつマスクを消費するとの単純計算では、国内生産分の11億枚は9日目には無くなり、輸入を合わせた年間供給分の55億枚も44日で消費し尽くされることになります。

しかし、現実は、多くの人が買占めに走った為、1月下旬以降、マスクは瞬く間に日本市場から姿を消してしまったのです。

では、マスクの品薄状態はいつまで続くのでしょうか?

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今年の3月2日、中国の国家発展改革委員会は、中国の1日あたりのマスク生産量が1億枚を超えたと発表しました。

仮にこれが事実でも、世界的なマスク需要の為、日本にどれだけのマスクが輸出されるかは不透明です。しかし、中国は感染のピークを乗越えたと公式に発表していることから、中国製のマスクが徐々に日本市場に入ってくる事は間違いないと考えられます。

国産のマスクについては、経済産業省が、マスクの生産設備を導入する企業に対して補助金を出す政策「国内投資促進事業費補助金」を実施しています。3月下旬までに13社が補助金を受け、これまでより1ヵ月約7,000万枚前後の不織布マスクの増産を見込んでいるとのことです。

なお、製造ラインを導入する企業には、補助金の上限額が原則3,000万円となっています。この補助金が13社分で3億9,000万円。

安倍政権の歴史的愚策「アベノマスク」は、各世帯に2つの布マスク配布という意味不明な政策により、約470億円もの我々国民の血税がドブに捨てられました。

「アベノマスク」などに470億円もの無駄遣いをするよりも、マスクやアルコール消毒などの感染対策品を生産する企業に、470億円規模の補助した方がよほど効果的な結果を生み出せるに違いありません。

現在、日本国内のマスク需要は、月間9億枚程と言われています。

3月27日、菅義偉官房長官は、閣議後の記者会見で、4月には7億枚のマスクを供給できるとの見通しを発表しました。

しかし、現実は、月7億枚では、市場のマスク品薄は全く解消されないのです。

日本の人口1億2,500万人が、1日1つずつマスクを消費すれば、7億枚は1週間で底をつきます。

これ以降、日本国内メーカーのマスクの増産と輸入マスクの増加に期待するしかありません。

これら楽観的要因を考慮しても、マスクの品薄解消の明るい兆しは、まだまだ見えてはこないと考えるのが妥当でしょう。

マスクの購入に関しては、入荷時期を明記し、さらに「確かに受け取った」という口コミレビューが多数寄せられているネット通販サイトで、予約購入に期待するのが賢明かもしれません。




フォーブズ誌 2020年 世界の大富豪ランキング

米経済誌フォーブス誌(Forbes)が、2020年世界の大富豪ランキング(Forbes Billionaires List The richest in 2020)を発表しました。

資産は米ドル表記で2020年4月8日時点での数字です。日本円の金額は1米ドル=110円で換算しています。

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それでは、世界の大富豪ランキング上位20位と、各資産は以下の通りです。

1位:ジェフ・ベゾス(アメリカ)
アマゾン創業者
資産額:約12兆4,300億円(1,130億ドル)

2位:ビル・ゲイツ(アメリカ)
マイクロソフト共同創業者
資産額:約10兆7,800億円(980億ドル)

3位:ベルナール・アルノー(フランス)
ルイヴィトン・モエヘネシー(LVMH)会長
資産額:約8兆3,600億円(760億ドル)

4位:ウォーレン・バフェット(アメリカ)
バークシャー・ハサウェイ社主、投資家
資産額:約7兆4,250億円(675億ドル)

5位:ラリー・エリソン(アメリカ)
オラクル創業者
資産額:約6兆4,900億円(590億ドル)

6位:アマンシオ・オルテガ(スペイン)
インディテックス(ZARAブランド)創業者
資産額:約6兆610億円(551億ドル)

7位:マーク・ザッカーバーグ(アメリカ)
フェイスブック共同創業者
資産額:約6兆170億円(547億ドル)

8位:ジム・ウォルトン(アメリカ)
ウォルマート株主(創業者の子供)
資産額:約6兆60億円(54.6億ドル)

9位:アリス・ウォルトン(アメリカ)
ウォルマート株主(創業者の子供)
資産額:約5兆9,840億円(544億ドル)

10位:ロブ・ウォルトン(アメリカ)
ウォルマート株主(創業者の子供)
資産額:約5兆9,510億円(541億ドル)

11位:スティーブ・バルマー(アメリカ)
マイクロソフト株主(元CEO)、NBAチーム・オーナー
資産額:約5兆7,970億円(527億ドル)

12位:カルロス・スリム・ヘル(メキシコ)
通信・メディア企業グループの創業者
資産額:約5兆7,310億円(521億ドル)

13位:ラリー・ペイジ(アメリカ)
グーグル共同創業者
資産額:約5兆5,990億円(509億ドル)

14位:セルゲイ・ブリン(アメリカ)
グーグル共同創業者
資産額:約5兆4,010億円(491億ドル)

15位:フランソワーズ・ベッテンコート・マイヤーズ(フランス)
ロレアル(L'Oreal;化粧品)株主
資産額:約5兆3,790億円(489億ドル)

16位:マイケル・ブルームバーグ(アメリカ)
ブルームバーグ創業者、元ニューヨーク市長
資産額:約5兆2,800億円(480億ドル)

17位:ジャック・マー(中国)
アリババ創業者
資産額:約4兆2,680億円 (388億ドル)

18位タイ:チャールズ・コーク(アメリカ)
コーク・インダストリーズ共同経営者
資産額:約4兆2,020億円 (382億ドル)

18位タイ:ジュリア・コーク(アメリカ)
コーク・インダストリーズ共同経営者デイビッド・コーク(故人)の妻
資産額:約4兆2,020億円 (382億ドル)

20位:ポニー・マー(中国)
テンセント創業者
資産額:約4兆1,910億円 (381億ドル)


いかがでしょうか?

世界一のお金持ちであるジェフ・ベゾス(Jeffrey Bezos)については、総資産12兆円と言われても、まったく想像できません。

ジェフ・ベゾスは、2018年3月、フォーブス誌の世界長者番付の歴史において、個人資産1,000億ドルを超えた初めての富豪ですが、過去に自己破産という苦い経験もしているというから驚きです。

2位のビル・ゲイツ(Bill Gates)は、マイクロソフト社の共同創業者兼元会長兼顧問。

フォーブス誌の世界長者番付では、1994年から2006年まで13年連続の世界一。2008年は3位となるものの、翌2009年には再び首位。2010年から2013年は2位。2014年から2017年までは再び首位という、とてつもない成功者として知られています。

また、富豪ランキング22位であるマッケンジー・ベゾス(MacKenzie S. Bezos)さん。現在の世界一の富豪ジェフ・ベゾス氏の元妻で、2019年4月に離婚。

その際の財産分与も含め、マッケンジー・ベゾスさんの総資産は、約3兆9,600億円 (360億ドル)。

日本人で最高位は、ファーストリテイリング創業者である柳井正氏で、総資産額は、約2兆1,670億円 (197億ドル)と推定されています。

一般庶民には、ただただ、ため息がでるような資産額ですね。





緊急事態宣言 全国拡大 5月6日まで

本日(4月16日)、政府は、7都府県に発令した緊急事態宣言について、対象地域を全国に拡大する方針を固めました。

期間は5月6日(水)まで。

感染症専門家らで構成される諮問(しもん)委員会を経て、16日夜にも決定する見通しです。

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緊急事態宣言の対象となっていた7都府県以外でも、北海道、茨城県、石川県、岐阜県、愛知県、京都府では感染ペースの加速しており、全国的にも感染の拡大傾向が顕著となっています。

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また、政府は、ゴールデンウィークで人の移動が増える事を想定すれば、感染爆発の危険性が高まるため、全国規模の緊急事態宣言が急務と安倍晋三首相が判断したようです。

全国に拡大する今回の緊急事態宣言にも強制力はなく、諸外国のようなロックダウン(都市封鎖)は想定されていません。

しかし、感染爆発寸前と言われている東京から、地方に帰省する人たちが増えるに伴い、地方の感染者も増えている実情を考慮すれば、交通を遮断すること無しには、結局今までと同じように感染拡大は止められない事になります。

ウイルスの感染は、人の移動と共に拡大していることは明白です。

人の移動、言い換えると、交通網をどうするのかが、今後を決定づける重要なカギとなります。

交通を遮断するのかしないのか、結果の伴わなかったこれまで通りの生ぬるい措置で、どうやってコロナウイルスの感染を阻止できるのでしょうか。

全国拡大版の緊急事態宣言の内容が大きく問われます。





感染爆発 医療崩壊 可能性

昨日、インターネットのニュースで、以下のようなタイトルの記事がありました。

「東京は手遅れに近い、検査抑制の限界を認めよ」
WHO事務局長側近の医師が警鐘


私個人的には、非常に興味深く、今後早急に日本が進むべき方向を暗示していると思います。

記事の内容を語っているのは、公衆衛生の専門家、英国キングス・カレッジ・ロンドン教授でもあり、WHO(世界保健機関)事務局長上級顧問を務める渋谷健司医師です。

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記事内容の一部ですが、以下に簡潔にまとめました。

(1)今は戦争や大災害並みの国難:
・想定内の準備は無意味。
・英知を集めてやり直す。

(2)早急にやるべき3点:
・政府の指揮系統をはっきりさせる。
・検査数を増やす。
・防護服の配布を徹底し、医療従事者を守る。
*注:医療が崩壊したら日本社会は持たない。

(3)日本の現状は手遅れに近い:
・都市封鎖(ロックダウン)無しで「80%の接触減」は不可能。
・「外出の自粛」では感染者数が増え続けていく可能性がある。
・「3密」以外にも感染の可能性があることは考える。
・感染が爆発的に増加し、医療と社会が崩壊する危機的な状況。

(4)クラスター対策は破綻:
・感染が広がっていない初期段階では有効だった。
・北海道などでは感染経路の特定も比較的容易だった。

(5)検査数を抑制し医療崩壊を防ぐ:
・ここまでの流れは全くの逆。
・市中感染を見逃してしまい、院内感染につながっている。
・院内感染から医療崩壊が起き始めている。

(6)自粛では効果はない:
・このままでは感染拡大は止められない。
・いずれロックダウン的な社会的隔離政策をせざるを得ない。
・ロックダウンなら休業補償が必要。
・感染拡大の先にあるのは医療崩壊。

(7)交通を遮断する:
・人の移動が可能なら、人の移動とともにウイルスは広がる。

(8)WHO(世界保健機関)の一貫した原則:
・「検査と隔離」の徹底
・日本はその原則を徹底していない。
・「検査と隔離」を徹底しなければ感染が爆発的に増加。

(9)個人としてできること:
・とにかく外出をしないこと。
・よく手を洗うことです。
・「3密」を避けることも有効。
・運動は距離を保てれば1日1回程度なら全く構わない。
・よく寝て、よく食べて、運動する。


渋谷健司氏によると、ロックダウンに踏み切ると、経済はより甚大な被害を被るといいます。しかし、それでも多くの国でロックダウンをやっている理由は、ロックダウンを後にすればするほど、被害はより甚大になることが明白だからとのこと。だから、諸外国は早期のタイミングでやると決意したのだそうです。

政府の新型コロナウイルス対策が上手くいっていると実感している日本国民は少ないと思います。

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否定しようのない事実として、連日、数百人単位で感染者が増え続けているからです。

政府は、これまでのコロ対策では感染拡大を防げないことを1日も早く認め、他国の対策にも精通している渋谷健司氏のような外部の専門家の提言に耳を傾ける事が必要です。

渋谷健司氏の記事全文のURLは以下です。
https://www.msn.com/ja-jp/news/coronavirus/%e3%80%8c%e6%9d%b1%e4%ba%ac%e3%81%af%e6%89%8b%e9%81%85%e3%82%8c%e3%81%ab%e8%bf%91%e3%81%84%e3%80%81%e6%a4%9c%e6%9f%bb%e6%8a%91%e5%88%b6%e3%81%ae%e9%99%90%e7%95%8c%e3%82%92%e8%aa%8d%e3%82%81%e3%82%88%e3%80%8dwho%e4%ba%8b%e5%8b%99%e5%b1%80%e9%95%b7%e5%81%b4%e8%bf%91%e3%81%ae%e5%8c%bb%e5%b8%ab%e3%81%8c%e8%ad%a6%e9%90%98/ar-BB12lnJf

感染爆発と医療崩壊の可能性が現実になる前に、早急に方向転換が必要です。